こんにちは。カラビナハート㈱ECコンサルの田中です。弊社ではECのコンサルティング事業を展開しております。

昨今、コロナ禍によりEC事業を始めた企業が多い中、本ブログは『EC（通販）の定石』をテーマに新しい手法やトレンドも加えながら紹介していくシリーズの第1回目の投稿になります。是非ご拝読いただき機会があればEC関係者の方達と通販談義などもしたいのでお気軽にお問合せいただければと思います。

【EC（通販）の定石その１】

ECを運用されている担当者の方は日々変化するトレンドへの対応やメディアやTVの情報番組で取り上げられたテーマによってリスティング広告のTDを変更したりなど、日々PDCAを誰よりも早く回すための思考（長年運用していると癖に近いかもしれません。）を持たれていると思いますが、これらは経験による目の付け所や、取り扱っている商材によっても違いがあるため一概に『これだけやれば大丈夫！』と定義するのは難しいです。

更にECに関連するツールも次から次へとリリースされどのツールが良いのか、そもそも必要なのかと悩まれる方も多いと思います。

しかし、『これからECを始めたい』、『なかなか売上が伸びない』などの場合は下記から定義してPDCAを回せる状態を構築することから始めるのがお薦めです。

AISASやAISCEASなどの定義も必要だと思いますが、まずは上記をしっかり定義して、進めていくことが大切です。

例として架空の商品に当てはめて考え方を紹介させていただきます。

【新商品】エイジングケア化粧品の場合（※架空の商品なので効果効能はでたらめです。）

　価格：定価4,500円　※定期の特典や割引あり

　効果効能：毎日使用するだけでシミシワを改善！お肌にハリを与え、肌年齢マイナス20歳を実現。

このような夢みたいな商品の場合は、

上記のように定義することができます。

今回は事前に売りたいものが決まっているプロダクトアウトの商品（仮）ですが、商品のUSP（独自性）がありそれぞれの定義付けがしやすい仕様になっています。この場合『誰に』のいわゆるターゲットが明確にしやすいのでその他の項目も簡単に定義できます。

例えば『どの様に』の部分は考え方としてターゲットが多くいる場所やメディアが特定できれば意外と簡単に定義できます。今回の場合は50代～60代の女性なので事前の調査の結果、興味や認知はオフライン施策の方が訴求量も訴求力も強い傾向があり上記の定義に至っております。考え方として、全ての定義が難しい場合は出来る項目から定義していき、足りない情報を集めて調査するなどの手法をとることができます。

あくまでも一例でしかありませんが、施策が行き詰った時などに上記が定義出来ていればPDCAを回していくことが可能です。

今回は仮の商品を例に挙げ定義してみましたが、この考え方を応用してバックキャスティング的に考えれば商品やサービスの開発にも役立てられると思います。

また、冒頭で記載させていただいたEC関連のツールについては、他社で良かったから導入するなどではなく必ず各々に合ったツールを調査したうえで導入されるのが良いと思います。

次回のブログではお薦めのツールや導入する目的などについて投稿したいと思いますので引き続きよろしくお願い致します。